わが家の食費は、月２万円（夫婦２人暮らし）。ネット調べによると、2人暮らしの食費の平均額は約７万円だそうなので、わが家の食費は一般家庭の1/3。
どうやって食費を減らしているのか？
詳しい内容はこちらの動画でご紹介していますが、その中でも特に重要な項目が、「ふるさと納税」です。「ふるさと納税」のお陰で、無理なく食費２万円生活を送れています。
これほどお得な「ふるさと納税」ですが、実は、全員が得をするわけではありません。
損をする人もいるの！？
得をするって言ったそばから、ごめんなさい。やみくもにやって損をする場合があるので、必ずチェックしてください。↓↓↓
所得税・住民税を払っていない人
「ふるさと納税」は、自分で選んだ市区町村に寄付をしたら、お礼の品をもらえて、さらに、寄付したお金から2,000円を引いた金額が返金される制度です。
つまり、実質2,000円で豪華な返礼品をもらえるというもの。
ただし、この「返金」というのは、お金が戻ってくるわけではありません。 所得税や住民税が、安くなります。
扶養に入られている等で、所得税や住民税を払っていない方は、ふるさと納税を利用すると損をしてしまうので、ご注意ください。
寄付金の限度額を超えてしまった場合
「ふるさと納税」の寄付額には、限度額があります。
本来2,000円で返戻品をもらえますが、限度額を超えると「2,000円＋超えた額」を負担することになります。
例えば、限度額が３万円の方が４万円の寄付をした場合、１万円超えてしまったので2,000円＋１万円＝12,000円 負担することになります。
限度額は年収によって異なるので、確認が必要です。確認用サイトは、こちらです。ご活用ください。
年収や家族構成、扶養家族を入力すると、ふるさと納税の限度額を確認することができます。
正しく申請をしていない人
「ふるさと納税」は、返戻品を選んだら終わりではありません。
決められた方法で申請、もしくは、確定申告をしないと、実質2,000円にはならないので、必ず申請が必要です。
「申請」というと、なんだか難しいように感じますが、注文後に届く紙に必要事項を記載して返送するだけです。（これを、ワンストップ特例制度といいます。）
とっても簡単です♪ でも、申請を忘れると実質2,000円にならないので、お忘れなく！
住んでいる市区町村に寄付をした場合
自分が住んでいる所に寄付してしまうと、返戻品をもらえません。
例えば、横浜市にお住いの方は、横浜市以外の市区町村に寄付をして、返戻品をもらうようにしましょう。
まとめると、ふるさと納税で損をしてしまう方は、こんな方。
1. 所得税・住民税を払っていない人
2. 寄付金の限度額を超えてしまった場合
3. 正しく申請をしていない人
4. 住んでいる市区町村に寄付をした場合
はじめは難しく感じますが、一度理解してしまえば簡単。できる限りお力添えしたいと思いますので、ぜひお試しください。
